2026年度入試で倍率が高かった小学校トップ10

2025年秋に実施された2026年度入試のデータをもとに、志願者数と合格者数から算出した倍率上位10校を整理しました。ここでの「倍率」は志願者数÷合格者数の概算値です。辞退者や繰り上げ合格を含まないため、実際の競争率とは多少異なる場合があります。

以下は2026年度入試（2025年秋実施）で倍率が高かった上位10校です。国立校・都立校・私立校を合わせて、志願者数÷合格者数で算出しています。

上位5校はすべて国立・都立校です。国立校は授業料がかからないこともあり、幅広い層が志願するため数値上の倍率は高くなりやすい傾向があります。私立校では慶應義塾横浜初等部（12.6倍）を筆頭に、東洋英和女学院小学部（11.2倍）、慶應義塾幼稚舎（10.0倍）が上位に入りました。

倍率上位に国立校が集中する背景には、いくつかの構造的な要因があります。

第一に、授業料がかからないことです。国立小学校では授業料は不要で、必要なのは後援会費や教材費などの諸費用に限られます。私立校と比べて経済的なハードルが大幅に低い分、志願者の裾野が広がります。

第二に、通学区域内であれば広く出願できることです。通学区域の制限はありますが、区域内であれば志願しやすいため、「まず受けてみよう」という層が一定数含まれます。

第三に、国立校の多くは選考過程に抽選を含んでいます。お茶の水女子大学附属小学校や筑波大学附属小学校では、筆記や行動観察の前後に抽選があり、数値上の倍率と実質的な選考倍率には差があります。

私立・都立校の中で倍率10倍以上を記録した学校には、いくつかの共通点があります。

東京都立立川国際中等教育学校附属小学校（21.6倍）は、中等教育学校への一貫教育を特色とする都立校です。授業料がかからず、国際教育に力を入れていることから幅広い層が志願しています。2025年度の24.0倍からはやや低下しましたが、依然として高い倍率です。

慶應義塾横浜初等部（12.6倍）と慶應義塾幼稚舎（10.0倍）は、大学までの一貫教育が保証されていることが最大の吸引力です。小学校入学の段階で慶應義塾大学への推薦進学が見込めるため、教育投資の観点から志願者が集中します。

東洋英和女学院小学部（11.2倍）は、キリスト教教育を基盤とした女子校です。11月1日以外の日程で試験が行われるため、他の私立女子校との併願先として志願者が集中しやすく、募集人数50名に対して高倍率となっています。

早稲田大学系属早稲田実業学校初等部（9.8倍）は、早稲田大学への推薦進学が見込める系属校です。2026年度は1,205名の志願者を集めました。東京農業大学稲花小学校（9.8倍）も2019年開校以来、一貫して高い倍率を維持しています。

2026年度入試と2025年度入試を比較すると、上位校の顔ぶれは安定していますが、順位にいくつかの変動があります。

最大の変化は、東京学芸大学附属竹早小学校（51.7倍）がお茶の水女子大学附属小学校（50.3倍）を上回り、トップに立ったことです。お茶の水は2025年度の55.5倍から50.3倍に低下しました。

東京都立立川国際中等教育学校附属小学校は24.0倍から21.6倍にやや低下しましたが、4位を維持しています。東洋英和女学院小学部も12.8倍から11.2倍に低下しつつ、7位に入っています。

私立校では、早稲田実業初等部（9.8倍）が新たにトップ10入りし、慶應・東洋英和に続く私立上位校となりました。全体として、国立・都立の上位構造は安定しており、私立校間の順位変動が目立つ年度でした。

倍率は学校の人気を測る一つの指標ですが、そのまま「入りにくさ」を示すものではありません。以下の点に注意して読み解きましょう。

2026年度入試でも、国立校を中心に高倍率の学校が目立ちました。私立校では慶應・早稲田の系属校に加え、稲花小学校や桐朋学園が引き続き高い人気を維持しています。

ただし、倍率はあくまで志願状況を示す数字であり、学校の教育内容や子どもとの相性を測るものではありません。倍率の高低に一喜一憂するのではなく、各学校の教育方針、通学環境、入試の選考方法を総合的に検討してください。

この記事の倍率データは、学校研究の出発点として活用し、気になった学校は実際に説明会に参加して確認することをおすすめします。